IPOの通説○×クイズ

公募割れ率は「同日上場」が20%(64社中13社)、「単独上場」が23%(120社中27社)で、差は2.2ポイントとほとんどありません。

騰落率の中央値は「同日上場」が+25.1%、「単独上場」が+25.0%で、差は0.1ポイントとほとんどありません。

同じ日に3社以上が上場した24社に絞ると、公募割れ率は21%(5社)、騰落率の中央値は+28.5%でした。

当サイトのデータには、通説ほどの差は出ていません。同日上場というだけで申込を見送るより、吸収金額など銘柄ごとの条件を先に確かめる方が実用的です。

公募割れ率は「大型」が41%(49社中20社)、「小型」が10%(42社中4社)で、通説どおり「大型」の方が31.3ポイント高くなっています。

騰落率の中央値は「大型」が+2.8%、「小型」が+35.5%で、通説どおり「大型」の方が32.6ポイント低くなっています。

当サイトのデータでも小型と大型の差ははっきり出ています。ただし小型は配られる株が少なく、当たりにくいことの裏返しでもあります。帯ごとの細かい数字は吸収金額別の分析で確かめられます。

公募割れ率は「12月」が25%(32社中8社)、「ほかの月」が21%(152社中32社)で、差は3.9ポイントとほとんどありません。

騰落率の中央値は「12月」が+30.8%、「ほかの月」が+23.7%で、むしろ「12月」の方が7.1ポイント高くなっています。

月別に見ると、公募割れ率がいちばん高かったのは10月(22社中8社、36%)でした(各年の同じ月をまとめ、上場が8社以上の月で比較)。

当サイトのデータには、通説ほどの差は出ていません。上場が集中する月だからといって、それだけで成績が落ちるとは言えない、というのがデータから言えることです。

公募割れ率は「売出が多い」が24%(113社中27社)、「売出が少ない」が18%(71社中13社)で、通説どおり「売出が多い」の方が5.6ポイント高くなっています。

騰落率の中央値は「売出が多い」が+19.3%、「売出が少ない」が+30.3%で、通説どおり「売出が多い」の方が11.0ポイント低くなっています。

当サイトのデータでも、売出が多い銘柄の方が成績が悪くなっています。各銘柄ページの「株数・需給データ」で、公募と売出のどちらが多いかを確かめておくと判断の材料になります。

公募割れ率は「主幹事が大手以外」が24%(50社中12社)、「主幹事が大手」が21%(134社中28社)で、差は3.1ポイントとほとんどありません。

騰落率の中央値は「主幹事が大手以外」が+27.2%、「主幹事が大手」が+24.4%で、差は2.8ポイントとほとんどありません。

当サイトのデータには、通説ほどの差は出ていません。「大手かどうか」でひとまとめにするより、主幹事1社ずつの成績を見る方が手がかりになります。

公募割れ率は「IT以外」が24%(115社中28社)、「IT・通信」が17%(69社中12社)で、通説どおり「IT以外」の方が7.0ポイント高くなっています。

騰落率の中央値は「IT以外」が+20.3%、「IT・通信」が+28.7%で、通説どおり「IT以外」の方が8.4ポイント低くなっています。

当サイトのデータでも、IT・通信の銘柄の方が成績が良くなっています。ただしIT企業にも公募割れした銘柄はあり、業種だけで決めずに銘柄ごとに確かめる必要があります。

公募割れ率は「地方市場」が31%(13社中4社)、「東証」が21%(171社中36社)で、通説どおり「地方市場」の方が9.7ポイント高くなっています。

騰落率の中央値は「地方市場」が+7.5%、「東証」が+26.6%で、通説どおり「地方市場」の方が19.1ポイント低くなっています。

当サイトのデータでも地方市場の銘柄の方が成績が悪くなっています。地方市場の銘柄は吸収金額が小さいことが多いものの、小型の強みが出にくい点に注意が必要です。

公募割れ率は「必要資金10万円以上」が26%(121社中31社)、「必要資金10万円未満」が14%(63社中9社)で、通説どおり「必要資金10万円以上」の方が11.3ポイント高くなっています。

騰落率の中央値は「必要資金10万円以上」が+23.6%、「必要資金10万円未満」が+27.8%で、差は4.2ポイントとほとんどありません。

2つの数字のうち片方だけが通説の向きに差が開いていて、はっきり当たっているとまでは言えません。どちらの数字を重く見るかで評価が分かれる通説です。