IPOに申し込むとき、どの証券会社が主幹事かを確認するだけで当選確率は変わります。
理由はシンプルで、主幹事証券はその銘柄の株をいちばん多く引き受けるからです。配る株が多い会社ほど、当たる本数も多くなります。
つまり、IPOで当選を狙うなら「主幹事になりやすい証券会社の口座を持っておく」のが基本戦略になります。
IPOを行う企業は、自分で株を売ることはできません。証券会社が株を引き受けて、投資家に配る役割を担います。この役割の証券会社を幹事証券と呼び、1つのIPOに複数社が参加するのが普通です。
その複数社をまとめる中心役が主幹事証券です。主幹事は、単に株を配るだけでなく次のような仕事をしています。
上場の入口から出口まで面倒を見る立場なので、引受株数も1社で突出して多くなります。案件によって差はありますが、全体の7〜8割程度が主幹事に集まるケースが一般的です。
たとえば個人向けに10万株が配られるIPOがあったとします。主幹事が8万株、残りの幹事6社で2万株を分け合う、といった配分になります。
このとき、幹事の1社に申し込むと3千株ほどの枠を全員で奪い合うことになりますが、主幹事なら8万株の枠に申し込めます。同じ手間をかけるなら、どちらに申し込むべきかは明らかです。
実際、当サイトが掲載している銘柄でも主幹事はバラバラです。
「いつもSBIから申し込んでいる」という人でも、その銘柄の主幹事が野村證券なら、野村から申し込んだほうが枠は大きいことになります。
主幹事は、企業の上場準備を何年もかけて支える立場です。そのため大手総合証券が務めることが多くなります。
一方で、中堅・地場の証券会社が主幹事を務めることもあります。丸三証券がその例で(当サイト掲載ではチャットプラスの主幹事)、こうした銘柄は大手だけ口座を持っていると申し込むことすらできません。
初心者がまず押さえるなら、**前受金が不要な大手(野村・みずほ)**から始めるのが、資金を寝かせずに主幹事案件を取りにいける現実的な入口です。
上場承認時の幹事リストには載っていないのに、後から取り扱いが決まる証券会社があります。これを委託幹事、通称「裏幹事」と呼びます。
主幹事などから配分を分けてもらう形なので株数は多くありませんが、存在に気づく人が少ないぶん競争率が下がりやすい枠です。口座を持っているなら、申し込んでおいて損はありません。
ここまで主幹事を推してきましたが、勘違いしやすい点が2つあります。
1. 主幹事の株がすべて個人に回るわけではない
引受株の多くは機関投資家に配分されます。さらに個人向けのうち、ネット抽選に回るのは一部です。「主幹事だから安心」ではなく、あくまで他社より枠が大きいというだけです。
2. 抽選方式によっても当たりやすさは変わる
同じ主幹事でも、完全平等抽選なのか、資金や実績で優遇されるのかで話は変わります。詳しくはIPOの抽選方式は証券会社でどう違う？をご覧ください。
どの証券会社から口座を作るか迷ったら、IPO用の証券会社の選び方と証券会社比較が参考になります。
当選のチャンスをさらに広げる工夫はIPO抽選に当たりやすくするコツ、必要な資金の目安はIPOはいくらから始められる？で解説しています。
IPOの申込を始めよう
いま申込受付中・上場予定のIPOを一覧でチェックできます。
